FPがおすすめする資産管理術
老後の住まい

皆さん、こんにちは。
ファイナンシャルプランナーの山田英次です。

昭和の日本では当たり前とも思われていた終身雇用制度は、すでに崩壊し、自身のキャリアプランは、自己責任で描くことが求められる時代になってきました。このような先行き不透明な時代、自分の人生の後半戦に不安を感じている人も少なくありません。

「今の会社で働いているだけで大丈夫なのだろうか?」
「老後の生活費が早いタイミングで尽きるのではないだろうか?」
「親の介護も心配だが、自分が介護を必要となった場合はどうなるのだろうか?」

読者の皆さんも、このような「将来に対する漠然とした心配事」について考えたことが、一度や二度はあるのではないかと思います。

また、自身のキャリアプランだけではなく、公的年金や健康保険制度などの未来についても、100%信頼することができないという方も増えてきています。

そのような状況下、老後資金を自助努力で準備する「私的年金」が注目されるようになってきました。

今回のコラムでは、(まだまだ先のお話かもしれませんが、)多くの方が抱える遠い将来、つまり、老後の不安の代表でもある住居の確保について、考えてみたいと思います。

老後の住まい

老後に必要なお金はどれくらいでしょうか?

これは、簡単に計算することができます。

例えば、月々50万円を使いたい方の場合は、年間600万円が必要とされます。あとは、その方が何歳まで生きるかによりますが、仮に、65歳から90歳までの25年間を想定した場合、下記のような計算式になります。

50万円×12カ月×25年=1億5000万円

これはこれで、結構な金額になりますが、このすべてを自分で準備する必要はありません。まとまった金額の退職金が給付される企業にお勤めの方もいらっしゃると思いますし、また、多くの人には、(どこまで維持されているか不透明に感じている方もいらっしゃいますが)公的年金の給付があるはずです。

ただ、残念なことに、退職金と公的年金だけで、前述の計算式の金額を準備できるという方は、ほとんどいないはずです。結果として、当たり前の事実が見えてきます。

「老後の生活資金は、自分で準備する必要がある」のです。

まずは、この点について、理解する必要があります。

「退職金があるから何とかなるだろう……」
「年金があるから何とかなるだろう……」

は、多くの人にとっては、根拠のない期待にすぎないのです。

もし万が一、「何とかならないとき」に、快適な住居が確保されていない場合は、大変です。人生の後半戦のキーワードが「がまん」になってしまいます。

「賃貸」と「持ち家」
1  2